教育費？老後の蓄え？今後、お金っていくらかかるの？
高齢者と接する仕事をしていると、老後の備えっていくらあれば足りるんだろう？ってふと思うことがあります。
また、今は夫婦二人暮らしですが、子供が生まれたらどれくらいお金がかかるのだろう...とお金のことを考えると何とも言えない不安や焦燥感に襲われます。
まずは子育てにかかる費用を見てみましょう。
出産から成人までにかかる費用
・妊娠・出産・・・約504,000円
妊婦検診代、マタニティ用品代、分娩・入院費用などの一般的にかかる平均金額です。
・育児用品代・・・約506,000円
0歳児の平均的な子育てコストの年間総額です。
・公立幼稚園・・・約667,000円
3年間でかかる平均的な総額です。私立幼稚園では約1,494,000円かかると言われています。
・公立小学校・・・約1,930,000円
私立では6年間で約9,215,000円
・公立中学校・・・約1,446,000円
私立では3年間で約4,016,000円
・公立高校・・・約1,230,000円
私立では3年間で約2,980,000円
・国公立大学・・・約4,849,000円
私立文系大学では約6,951,000円、私立理系大学では約8,797,000円かかると言われています。
…どうでしょう。大きな額がどかどかと羅列されて、私は数字を眺めているとめまいが起きてきそうです(笑)
小学校から大学まですべて公立の場合、約945万円…それまでの間に児童手当や各種助成金がもらえるとしても医療費等々も考えると約1000万円以上はかかるとみていいでしょう。
今なら親たちが私立学校には極力行かせたくない気持ちが分かります(笑)
老後資金はいくら必要？
では定年を迎え、年金生活が始まるにあたってどの程度の蓄えが必要になるのでしょうか？
一般的に夫婦で老後生活に約3000万円必要と言われています。その3000万円とはなんの数字を指すのでしょうか？これは公的年金以外の収入がなくなったときに、必要な支出に対して年金では足らない貯蓄額を指します。
では、条件を絞って収支の計算をしてみましょう。
- 夫婦2人暮らし
- 夫は会社勤めをしていて厚生年金がもらえる
総務省の家計調査によると高齢無職世帯（世帯主が60歳以上の無職世帯）で夫婦2人の世帯の消費支出は月平均約24万円です。
これに対して公的年金の支給額は月約18万円です。
現在、日本全体の平均寿命は83.98歳であり、65歳の定年退職後に約20年間の年金生活が待っています。
月々の支出（消費支出－公的年金）× 12か月 × 20年
＝（18万円－24万円）× 12 × 20 ＝ 1440万円
最低でも夫婦2人で1440万円の貯蓄が必要なことになります。
加えて…
- 突然の入院や通院などの医療費
- 介護や施設への入所資金
- 子どもや孫の住宅ローンや教育費の支援
- 老後の旅行や趣味
などの余裕ある老後生活を送るためには月平均で約35万円の支出がかかるという説もあります。
計算してみると・・・
（18万円－35万円）× 12か月 × 20年 ＝ 4080万円
退職金などの臨時収入が入ることを想定してもこの額を貯金していくことはなかなか想像つかないですよね。
35年の住宅ローンを払いながら、子供の教育費に備えながら、老後の貯蓄をしていく…身体がいくつあっても足りませんね( ;∀;)
どうやって貯金をしていけばいい？
私たち理学療法士の昇給率は決して高くありません。一般的なサラリーマンがどの程度昇給しているか詳しく知りませんが、理学療法士は勤務先にもよりますが、年の昇給が1000円、2000円なんてざらにあります。
ちなみに一般的な銀行の年利は0.001%です。つまり100万円を預金しておいても10円しか金利がつきません。
そこで少しずつお金の勉強をしていくことで自分でも資産運用をしていくようになりました。まだまだ始めたばかりですが、私が行っている資産運用について今後説明していきたいと思います。
